眼球運動から統合失調症患者鑑別、支援ツール開発 – 次世代AI実証実験、19年度にプロトタイプ製作(医療介護CBニュース)

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出典元: 総務省が公表した2019年版「情報通信白書」

総務省は9日、情報通信白書(2019年版)を公表した。研究開発や実用化が進むAIに関しては、「現行の人工知能技術の主流である深層学習は、大規模なデータや莫大な計算資源が必要となるという弱点を持っている」とし、深層学習を超える次世代人工知能技術の実現に向けた研究を実施していることを説明。次世代人工知能技術の実証実験テーマの1つとして、眼球運動データから統合失調症患者の鑑別を支援するツールの開発を始めたことを取り上げている。【新井哉】

 白書では、統合失調症患者の鑑別支援ツールについて、19年度にプロトタイプを製作し、24年度までに診断支援ツールとしての実用化を目指していることを記載。自治体に蓄積されている健診・レセプト、事例・エビデンスなどのデータに関しても、それらを収集してAIによる解析を行うことで、地域や個人が抱える課題に応じて適切な保健指導施策を提案する研究推進事業(17-19年度)を実施しているという。

 また、医療・介護・健康分野のネットワークを活用したサービスに係る実証事業を18年度に実施したことに触れ、「19年度も、医師対医師(DtoD)の分野を含め、引き続き、遠隔医療モデルの構築に資する実証事業等に取り組んでいく」と記載。18年度診療報酬改定でオンライン診療料が新設され、オンライン診療の普及が見込まれる中、「安全かつ効果的なオンライン診療実施モデル」の構築に向けた実証事業(18年度)を行ったという。

 このほか、「パーソナル・ヘルス・レコード(PHR)利活用研究事業」(16-18年度)の成果を踏まえ、「PHRサービスの普及展開に向けた取組を進める予定」としている。

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